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『シアン化合物』の危険性と環境への影響について考える
水や空気などの環境の保全は、私たちの生活や健康、そして地球を守るためにも努力していかなければならない事です。そのため、各法令で管理項目を定め、基準値が設けられています。ここでは管理項目の中から、シアン化合物について取り上げたいと思います。
目次
1.シアン化合物とは
2.関係する法令
2-1.水道法
2-2.建築物における衛生的環境の確保に関する法律
2-3.水質汚濁防止法
2-4.土壌汚染対策法
3.分析方法について
3-1.イオンクロマトグラフ-ポストカラム法
3-2.吸光光度法
4.最後に
シアン化合物とは
シアン化合物とは、シアン化物イオン(CN-)をもつ塩の呼称で、シアン化物、青酸化合物、青酸塩などとも呼ばれます。シアン化ナトリウム(青酸ソーダ)やシアン化カリウム(青酸カリ)が代表的な化合物で、劇毒としてドラマや小説などにも登場するため聞いたことある方も多いのではないでしょうか。
工業的には金属の精錬や反応触媒、農薬の原料など幅広く利用されています。特にシアン化ナトリウムは重宝される化合物で、日本では年間約３万トン生産されています。
自然界にも微量ですが存在しており、一部の菌類やバクテリア、藻類の活動によって生成されます。また、りんごの種やアーモンドにも極微量含まれており、草食動物に食べられないよう防御する役割を持っています。人間に対しては、極端に大量摂取しない限り無害です。
シアン化合物は水に溶けやすい性質を持っています。工業利用の場合、管理を怠ると排水・排ガスと一緒に環境中へ放出され、環境にも人体にも甚大な被害をもたらすため、各法令で厳しく規制されています。
関係する法令
水道法
水道法は、水道を適正に管理することで、安全な水の安定供給を図り、公衆衛生、生活環境の改善・向上を目的としています。基準値は「水質基準に関する省令」で定められており、0.01mg/L以下であることとなっています。
建築物における衛生的環境の確保に関する法律
正式名称が長いので一般にビル管理法、ビル管法と呼ばれています。この法律は、多数の人が利用する建築物の衛生的な環境の確保を図り、公衆衛生の向上を目的としています。こちらも基準値は「水質基準に関する省令」で定められており、シアンの量に関して、0.01mg/L以下であることとなっています。
水質汚濁防止法
水質汚濁防止法は、
工場及び事業場の排水や地下への浸出水を規制するとともに、生活排水対策も推進することで、公共用水域及び地下水の水質汚濁の防止を図り、国民の健康と生活環境を守ること
引用：【e-Gov法令検索】水質汚濁防止法
を目的としています。
基準値は、「環境省 一般排水基準」により、1mg CN/Lと定められています。
土壌汚染対策法
土壌汚染対策法は、
土壌汚染の状況の把握及びその汚染による人の健康被害の防止に関する措置を定めること等により、土壌汚染対策の実施を図り、国民の健康を保護すること
引用：【環境省】土壌汚染対策法について(法律、政令、省令、告示、通知)
を目的としています。
地下水基準ではシアンが検出されないこと、土壌溶出量の基準では検液中にシアンが検出されないこと、土壌含有量の基準では土壌1kgにつき遊離シアン50mg以下であることと定められています。この他に、海洋汚染防止法や労働安全衛生法などでも規制の対象項目となっています。
分析方法について
イオンクロマトグラフ-ポストカラム法
厚生労働省告示第261号に定められる分析方法で、検体中のシアン化物イオンと塩化シアンイオンを対象物質とし、その総和が基準値内か検査します。微量のシアンイオン及び塩化シアンイオンを良好な精度で検出できるため、主に水道水を対象とした分析に用いられます。
吸光光度法
JIS K 0102 工場排水試験法に定められる分析方法で、試料中のシアン化合物の全量を測ります。試料を加熱蒸留又は通気し、発生するシアン化水素を捕集します。その後、発色試薬を用いて発色させ、吸光光度計を用いて定量します。
最後に
シアン化合物は、普段の生活の中で身近に感じることはない物質です。しかし、工業的にはよく使われるものであり、有害な物質です。愛研は、水質検査業務を通して水環境の保全に協力していきます。
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参考資料
・【e-Gov法令検索】水質基準に関する省令
・【 e-Gov法令検索】建築物における衛生的環境の確保に関する法律
・【e-Gov法令検索】水道法
・【e-Gov法令検索】水質汚濁防止法
・【環境省】一般排水基準
・【環境省】土壌汚染対策法について（法律、政令、省令、告示、通知）