お問い合わせ
052-771-2717
WATER QUALITY 水質調査
私たちにとって身近な物質である「水」は、化学物質の種類や使用量の増加、生活排水による汚濁によって、必ずしも清浄に保たれているとは言えません。
人の健康や生き物の生態系を守るため、河川水やプール水、下水道放流水、工場排水、水道水などに含まれる有害物質を測定し、法令等（「水質汚濁防止法」や「下水道法」、「水道法」など）で定められた基準に適合しているか否かを調査します。中でも水道法では、厚生労働大臣の登録を受けた水道水質検査機関による検査が義務付けられており、愛研も水質検査機関として水道水水質検査業務を実施しています。
-
水質汚濁調査河川や湖沼、海域、工場排水、浄水処理場等の水質調査
-
飲料水水質調査建築物衛生法に基づく飲料水検査
-
公衆浴場水・プール水等の
調査公衆浴場や学校の水泳用プール、遊泳用プール等の水質調査 -
水道水水質調査水道法20条に基づく水道事業や専用水道の検査
-
細菌試験飲料水や排水、プール水、公衆浴槽水などの微生物検査
SOIL
CONTAMINATION
土壌汚染調査
土壌汚染調査は、社会における環境意識の高まりと「土壌汚染対策法」の制定に伴い、より身近な問題として位置付けられています。土壌汚染対策法は、平成15年2月15日に施行され、土壌汚染の状況把握と人の健康被害の防止に関する措置を定めることにより、土壌汚染対策の実施を図り、国民の健康を保護することを目的としています。
土壌汚染調査では、対象地の情報を入手して土地利用の変遷を調べる地歴調査や、法令等に準拠した方法で現地調査を行います。土壌汚染が確認された平面範囲については、ボーリングによる深度方向調査を行い、土壌汚染と地下水汚染の分布範囲を三次元的に把握します。また、対象地の土壌汚染の種類や分布状況、跡地利用を勘案し、経済的な対策工事までご提案します。
-
土壌・底質分析溶出試験・含有試験による土壌や底質に含まれる有害物質の分析
-
土壌汚染状況調査地歴調査や表層土壌調査の実施と対策工事の提案
-
残土分析建設発生土の受け入れ基準に係る分析
AIR POLLUTION 大気汚染調査
工場・ビルのボイラーや焼却炉などの排ガスやそれらの中に含まれる人の健康を損なう可能性のある物質、そして人が不快に感じる臭いなどに対して様々な規制があります。これらの規制を遵守し、公害による被害を防止するために、排ガスや大気中の有害物質を測定し、環境への影響を評価します。また、工場や事業場の敷地境界線における特定悪臭物質（22物質）や臭気指数の測定分析も行っています。
-
大気汚染調査大気中、ばい煙発生施設の排ガス中汚染物質を調査
-
悪臭・臭気測定敷地境界線や排出ガス、排出水の特定悪臭物質・臭気指数の測定
-
室内空気中化学物質濃度
測定（シックハウス調査）室内の空気中に含まれる化学物質（シックハウス等）の調査
NOISE AND
VIBRATION
騒音・振動測定
騒音や振動は、生活する上で最も身近な環境問題であり、行政に寄せられる苦情の中でも高い比率を占めています。快適な生活環境の保全と健康の確保のため、工場や事業場における事業活動などが法令等（「騒音規制法」や「振動規制法」など）によって規制されています。騒音・振動は、計量証明の対象であり、愛研は計量証明事業として法令や公的規格に則った測定を行っています。
また、快適な音環境をつくるためには、壁や扉などの遮音性能を向上させ、外部からの騒音の侵入を減少させる必要があります。そのため、一般的には新築マンションや戸建て住宅、ホテルなどの建造時に遮音性能を計測します。愛研では、JISと日本建築学会推奨の定める基準に基づいた測定を行っています。
-
騒音・振動測定建設現場や工場等の設備から外部に向けて発生している騒音や振動の測定
-
周波数解析設備から発生している音や振動の周波数（オクターブ・FFT）測定
-
遮音性能および
床衝撃音調査建築物の遮音性能基準と設計指針に基づく測定
WET WET試験
産業活動や日常生活において多種多様な化学物質が利用されていますが、個々の化学物質では水生生物への影響がみられない場合でも、複数の化学物質が複合することによって影響を及ぼすことがあると言われています。
WET試験を行うことで、工場排水中の多種多様な化学物質による水環境への影響や毒性の有無を、排水中に含まれる未知物質や規制対象外の物質も含めて総合的に把握して評価することが可能です。
-
魚類ゼブラフィッシュを用いた生物応答の試験
-
動物プランクトンニセネコゼミジンコを用いた生物応答の試験
-
植物プランクトンムレミカヅキモを用いた生物応答の試験
WORK
ENVIRONMENT
作業環境測定
作業環境中には、労働者の健康に悪影響を及ぼす様々な有害要因が存在します。その有害要因を取り除き、適正な作業環境を確保して維持することを「作業環境管理」と呼び、この作業環境管理を適切に行うための情報を提供することが作業環境測定です。
愛研では、作業環境測定士がお客様の事業所の作業環境を測定・評価し、職場環境の維持と改善についてアドバイスを行います。また、有害物質の発散する作業場に設置された局所排気装置は、1年以内に1回の自主点検を実施し、その結果を記録・保存しておくことが義務づけられているため、定期的な自主検査を実施します。
-
作業環境測定結果の評価粉じんや特定化学物質、金属、有機溶剤、等価騒音等の評価
-
局所排気装置の
定期自主検査作業場に設置された局所排気装置の定期的な自主検査
ASBESTOS アスベスト調査
アスベストは、建築材料として多量に使用されてきましたが、中皮腫などの石綿関連疾患を引き起こすことが明らかとなり、現在ではアスベストとアスベストを含有する全ての物の製造などが全面的に禁止されています。そのため、建築物などの解体・改修工事前は、アスベスト含有建材の使用有無を調査することが義務づけられています。
愛研では、建築物石綿含有建材調査者による事前調査や公定法に基づいた方法で調査・分析を行います。
-
建材中のアスベスト分析JIS A 1481-1・-2・-3・-4に対応した建材中のアスベスト調査
-
アスベスト事前調査解体・改修工事前にアスベスト含有建材の使用有無や種類を調査
-
気中アスベスト調査解体・改修時に飛散したアスベストの量の調査
DIOXIN ダイオキシン調査
ダイオキシン類は、人の健康及び生態系への影響が懸念されている物質で、意図的に作られるものではなく、他の物質と合成するといった廃棄物を焼却する過程で自然に発生する化学物質です。
ダイオキシン類対策特別措置法に基づき、特定施設の設置者は、毎年1回以上のダイオキシン類濃度の測定と都道府県知事への報告が義務付けられています。また、ダイオキシン類対策特別措置法では、都道府県知事と政令指定都市の長は、大気・水質（水底の底質を含む）・土壌のダイオキシン類による汚染状況を常時監視し、その結果を環境大臣に報告することとされています。これにより、全国的に大気・公共用水域水質・底質・地下水質・土壌のダイオキシン類に係る調査が実施されることとなりました。
ダイオキシン類の分析は、試料中のごくわずかなダイオキシンなどの濃度を正確に測ることが求められるため、平成13年より「特定計量証明事業者認定制度 (MLAP)」が導入されています。MLAPの導入により、ダイオキシン類などの計量証明事業を行おうとする事業者は、独立行政法人製品評価技術基盤機構に申請を行い、特定計量証明事業者の認定を受けることが必要となります。
当社では、MLAPの認定を受けている協力会社に分析を委託しています。
-
ダイオキシン類分析水質や大気、土壌、排ガス、ばいじん、廃棄物等のダイオキシン類濃度測定
-
焼却炉解体に伴う
ダイオキシン類調査焼却炉の解体に伴う空気中・汚染物・汚染水・周辺環境（土壌や大気など）のダイオキシン類濃度測定
OTHER その他の調査測定
-
産業廃棄物・再生資源分析法律や処理基準、処理方法に基づく産業廃棄物の分析
-
環境負荷物質（SOC）調査RoHS/ELV指令対象の鉛や六価クロム等の有害物質含有有無の調査
-
異物混入・成分調査製品に混入した異物の種類や量等の調査
-
生物試験マウスやメダカ等を用いた毒性試験・ダニ検査
-
PCB含有量調査コンデンサや変圧器等の絶縁油に含まれるPCB含有量の調査
-
農薬分析残留農薬やゴルフ場農薬、食品衛生に関する調査